トランプ復活の今後

おそらく彼以外に共和党はまとまらないだろうね。
https://www.youtube.com/watch?fbclid=IwAR1qjD986ooEXJ7...

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４年後まで糞スレ立て続けるってすごい覚悟だな

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来週のCPACが楽しみだ

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大規模で計画的な大統領選挙不正は形を変えたクーデターである
首謀者は誰であれ政権奪取を行ったからには反逆者として処罰されることになる
現在の状況はクーデターを起こした勢力の粛清が続いている
martial lawの発動は治安を回復し公共の安全確保のために人権の停止を含め強権を発動することは
政権の正当な権利である。
近々詳細が明かされる。

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え、、、、エ、、、、エクセレント！！！！！

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産経新聞を読みなさい！






米主要紙がボルトン氏の著書の内容を報道　「トランプ氏、習主席に再選への支援要請」など　2020.6.18 08:28　国際　米州　トランプ氏と正恩氏
　【ワシントン＝黒瀬悦成】米紙ワシントン・ポスト（電子版）は１７日、ボルトン前大統領補佐官（国家安全保障問題担当）が２３日に出版予定の著書で、
トランプ大統領が昨年６月に中国の習近平国家主席に対し、今年１１月の米大統領選で自身の再選を支援するよう要請したとの記述が含まれていると伝えた。
トランプ氏の議会での弾劾裁判のきっかけとなったウクライナ疑惑と同様の図式であるとして、野党の民主党が反発を強めるのは必至だ。
　同紙が独自に入手した著書の内容によれば、トランプ氏は昨年６月の大阪市での２０カ国・地域首脳会議（Ｇ２０サミット）の場で行われた米中首脳会談
で、中国が米国の大豆や小麦を購入すれば農業従事者が大統領選で同氏に投票し、結果を大きく左右するとの趣旨の発言をし、習氏に米国産農産物の購入拡
大を要請したとしている。
　ウクライナ疑惑でトランプ氏は、ウクライナ政府に対する軍事援助と引き換えに、大統領選をにらんで政敵のバイデン前副大統領のスキャンダル調査への
協力を依頼したとして追及された。ボルトン氏は著書で、一連の動きは「悪い政策で合法性に疑問があり、大統領の行動として容認できない」として政権高
官に懸念を訴えたという。　　　https://www.sankei.com/world/news/200618/wor200618000...

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産経新聞を読みなさい！





日本の若者世代が選んだアメリカ大統領は「ジョー・バイデン」～中高生から20代の若者世代と政治・社会をつなぐ「学校総選挙プロジェクト」～
2020.11.2 18:42　経済　プレスリリース　　　https://www.sankei.com/economy/news/201102/prl2011020...

CCCMKHD
　カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）グループでマーケティング・ソリューション事業を展開するCCCマーケティング株式会社（本社：東京都渋谷区、
代表取締役社長：北村和彦）と、ポイントアライアンス事業を展開する株式会社Tポイント・ジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：長島弘明）は、こ
れからの未来を担う中高生から20代の若者世代と政治・社会をつなぐソーシャルプロジェクト「学校総選挙プロジェクト」（https://youthvote.tsite.jp/）に取り組ん
でいます。
　このたび、アメリカ合衆国大統領選挙が2020年11月3日（火）に行われることを受け、「学校総選挙プロジェクト」では、2020年10月13日（火）～10月31日（土）
までの間、中高生から20代の若者世代向けのオンライン投票によって「次のアメリカ大統領になってほしい人」が、「ドナルド・トランプ（共和党）」か「ジョー・
バイデン（民主党）」のどちらであるかを募りました。
　その結果、日本の若者世代が選ぶアメリカ大統領は「ジョー・バイデン」となり、内訳は「ドナルド・トランプ（共和党）」が35.4％、「ジョー・バイデン（民主
党）」が64.6％となりました。

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アメリカでは一斉に報道開始。

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トランプ復活の法的根拠
2021年02月16日22:25
『大統領は離任後も60日間は権力を保持できる』
トランプは、バイデンに一時政権を譲り渡す可能性を見込んで、
2019年に「大統領過渡期強化法」という法案を成立させていた。
この法律は2020年3月より施行されており、条文によれば、大統領が離任後も60日間は
米軍に指令ができることになっている。さらに、この60日間に外国からの干渉に
よる不正選挙が証明された場合は、政権を9月30日までに前大統領に返還するとある。
この法案で、バイデンが米軍を十分に掌握できていない理由や、トランプが情報機関から
報告を受けている理由が説明できる。
さらに、トランプが二度の弾劾に生き残った後に、「これからが始まりだ」と、強気の発言を
繰り返していることも理解できる。
どうやら、バイデンが偽大統領であることが国民に知れた時点で、トランプが合法的に
復活できる切り札が仕込んであったようだ。

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トランプ氏は子供の救出を最優先にしているようだ
地下施設があまりに巨大で計画が遅れているらしい
人権を重んじるトランプ氏らしい話だ

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おそらく>>9の事実があるために大統領を退いた人間に弾劾裁判というような理解できないことをしていたのだと想像がつく。
今や万事休すのバイデンと民主党。

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>>9
ぶらーぼ　ｇｊ！

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早く反重力で飛ぶ機体を見たい

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>>13
こないだの福島の地震の時に多数飛んでたてよ３Ｂ

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>>10
現在の議事堂写真

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[YouTubeで再生]
デコードさんの話に注目（10：30ぐらいから）

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元国会議事堂警察署長が
「アンティファが事前に来ることを知っていた」と認める

twitter.com/TotalWorld1/status/1364723774772273155

警察も認めざるを得なくなったな
議事堂内で警察がantifa連中を誘導してる
動画をツイッターで貼ろうもんなら
即永久BAN食らうｗ

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いやー、中国にはビジネスでガッポリと儲けさせいただくつもりで・・・

謝々、こちらこそ我が国に、ガッポリと税金を納めて頂き・・




トランプ氏の納税記録、中国での銀行口座保有示す－ＮＹＴ紙　Max Zimmerman　2020年10月21日 10:05 JST
　トランプ・インターナショナル・ホテルズ・マネジメントが2013－15年に中国でライセンス契約を目指していた際、同社の管理する中国の銀行口座から18万8561ドル
（現在の為替レートで約1990万円）の税金が同国で支払われていたことが分かった。トランプ大統領の納税記録を入手した米紙ニューヨーク・タイムズが報じた。
トランプ氏は海外で、中国以外に英国とアイルランドにも口座を持っている。英・アイルランドの口座はスコットランドとアイルランドにあるトランプ氏のゴルフ場を運
営する企業が保有している。これら口座は法人名で所有されているため、トランプ氏が開示した財務情報には含まれていない。保有する口座の金融機関名も不明。
　トランプ・オーガニゼーションのアラン・ガーテン弁護士は同紙に対し、トランプ・インターナショナル・ホテルズ・マネジメントが中国でのビジネスに関連し税金を
支払うため、米国にオフィスがある中国の銀行１行に口座を開設したと説明。アジアでホテル契約の可能性を探るため中国にオフィスを設けた後、口座を開いたという。
　15年以降に契約などビジネス取引が実現したことはなく、中国オフィスは活動していないとした。口座は閉鎖されていないが、他の目的には使用されていないという。
銀行名は明らかにしなかった。https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2020-10-21/QIIYX...

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トランプ父娘、中国ビジネスで甘い汁──ZTEへの制裁緩和には米議会も反発　2018年5月29日（火）17時30分
＜習近平とのコネがあるトランプ父娘にとって対中ビジネスは思うがまま。お返しにトランプは対北朝鮮禁輸を破ったZTEへの制裁緩和に同意した。
これが、トランプの大統領就任当初から危惧されていた利益相反だ＞
　ドナルド・トランプ大統領の長女イヴァンカの会社が中国政府に申請していたファッション・ブランド「イヴァンカ・トランプ」などの複数の商標登録が、5月に
入って承認された。トランプが、中国通信機器大手の中興通訊（ZTE）の経営を助けるため、制裁緩和を行うと発表したのとほぼ同時だった。
　政治とお金の問題を監視する団体「ワシントンの責任と倫理を求める市民（CREW）」は5月25日に公式サイトで、イヴァンカ・トランプ・マークスLLCが中国政
府に申請していた赤ちゃん用ブランケットやバスマット、布地などの商標登録が5月7日付けで承認を受けたことを明らかにした。
「倫理的に問題があると思われるトランプ一族と中国とのつながりが明らかになったのはこれが初めてではない」とCREWは述べ、トランプが5月13日付けツイート
で、ZTEが「早急に事業を再開できるよう」中国の習近平国家主席とともに取り組んでいる、と書いたことを指摘した。AP通信は、中国商標局の記録にもとづいて、
中国は5月27日までの3カ月間で、イヴァンカ・トランプの会社の商標登録を13件も承認していると報じた。
　CREWは公式サイト上で、「イヴァンカは、自分の会社と利益相反の可能性があるにもかかわらず、大統領補佐官として合衆国を代表し、さまざまな外交行事に出
席している」と指摘。「イヴァンカは、利益相反を防ぐためと言って会社の社長ポストからは身を引いたが、利益の配分は受け取り続けている」
https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/05/zte.ph...

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五毛頑張れよ

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トンラプはフレデアス星人。Qアノンで米軍と自衛隊を乗っ取り政界侵略している。

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>>２１
トランプ支持 = オカルト論者　と言うイメージを植え付けたいんだよねｗ
わけのわからんオカルトイメージ投稿いつもお疲れさんです。　

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(From GhostEzra) 2021/3/1[18:50]
People that are asking about specific countries, it's a global cleanup. Operation Warp Speed. It's being done fast if you consider everything worldwide that's being done. Many of your Presidents and prime minsters are already gone. Uk, Germany, Italy, etc...
Biden's 2019 execution video would be one helluva shot heard around the world.
All lies will be revealed in their proper time.
Welcome to March. Get ready for madness.
Maybe some currently in DC can get a confirmation on that black and gold flag flying in front of the Capitol building today. There's 2, one is our USA flag and in front is the black and gold flag. Please note this is completely separate from the 2 flags flying to the right of the Capitol.
Some want to know when a person is replaced with a double does the family know? Yes. The families are complicit in the crime organization. Like a mob family. Take Joe Biden for example. Jill was complicit. Hunter and Beau were complicit. The wives are often the worst. Watch the wives isn't just a catchphrase.
To all the Jared Kushner lovers, in the end, you are going to be pleasantly surprised and disappointed. Let's just leave it at that.
What people fail to understand is that the Pences and the Kushers in the beginning of Potus 1st term were put there on purpose to gather intel. Kushner with Mossad and Pence with the DS swamp. Nothing was a mistake or by accident. Project looking glass gave Trump the head's up edge from day 1.
Ivanka found alot of these things out after the fact. She's in no way compromised herself. Potus protected his daughter.
Kushner's dad helped Trump. Trump helped Kushner's dad. 😎
Ivanka hasn't worn her wedding ring in a long time.

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>>23　イバンカが長い間結婚指輪をしてないという事だけ分かった。

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[YouTubeで再生]
よっぽど怖いんやねｗ

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後10日か…

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もっとソースを正確に分析できないのか？
この法律は公式には2019政権移行改善法というタイトルで、公式の翻訳を国立国会図書館が公開している。
https://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_1148810...
改善法なのだから改善前というのがあって、それは1963年に制定された。そのときに政権移行準備期間は
180日間と定められ、今回の改善で60日間に短縮されたということ。その60日間のトランプの立場は
あくまでも「前大統領」で、彼と彼のスタッフは政府施設に出入りできる。それを過ぎたら一般人扱い。

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